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オリンピック(オリンピックイヤー)が景気に与える影響と開催国以外の経済について

   

2016年はオリンピックイヤーです。ブラジルのリオデジャネイロで開催されることが決定しています。

オリンピックイヤーとは、その名の通りオリンピックが開催される年のことです。具体的には偶数年ですね。夏季五輪と冬季五輪はそれぞれ4年に1度開催されるので、2016年、2018年、2020年とオリンピックイヤーとなります。

さて、今回はこのオリンピック(オリンピックイヤー)と景気の関係について説明していきたいと思います。

オリンピックイヤーと景気の上下について

オリンピックと経済には大きな関係があります。

こちらの記事でも紹介しましたが、オリンピックには経済効果が見込めます。それは基本的に開催国が中心となるものです。道路の整備、交通の整備、スタジアムの建設、ホテルの改築などがそうですね。

これは何となくわかると思います。

しかし昨今では経済効果が薄く、建設したスタジアムの使い方で困るという事態に直面することが多いと言われています。開催国はオリンピック決定から開催までの間は気運が高まっていますが、開催後は大きなダメージを受けるということが多いです。

2020年に東京オリンピックが開催されます。

日本でも準備に向けてすでにスタジアムの建設、道路の整備などに動き出しています。

肝心の景気についてですが、オリンピック開催までの期間では「景気が上向きになる」ことがわかっています。これは開催国だけでなく、世界中でそうした傾向があります。とはいえ、世界中といってもオリンピックでメダル獲得に期待のかかる国ばかりですが。

理由としては「テレビの購入、あるいはネット環境の整備、航空チケットの購入」で消費が増えるからです。

オリンピックはW杯と並び、世界的なスポーツイベントです。開催国でなくとも自国の選手を応援したいという気持ちのファンは世界中に存在します。

これによってオリンピックが開始されるオリンピックイヤーは景気が良くなるというのが通説です。ただし、問題点としてオリンピック後は消費が冷え込むことになります。

一概に”景気が良くなる”とは言えない側面があります。

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