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儲かる五輪”商業五輪”は限界なのか?

   

オリンピックは世界的なスポーツの祭典です。

しかしその裏では”ビジネス”という側面が確実に存在しています。

1896年に開始された近代オリンピックですが、実は当初は資金集めに苦労し、会期も10日間と短かったという記録が残されています。

オリンピックは人が集まり、国の注目度をアップさせるには効果的ですが、スタジアムの建築に道路の整備など費用が掛かります。国を挙げてのイベントなので、主催国としては「他国に自国をアピールする」という目的があります。

この目的というか、見栄のせいで赤字となる国が増えています。

その不安があったオリンピックですが、1984年のロサンゼルス大会は大きな転機となりました。大会組織委員長に就任したピーター・ユベロス氏の指揮のもと、オリンピックをショービジネス化しました。約2億1500万ドルの黒字を計上しました。

その後、オリンピックは変化しました。

スポンサーを「1業種1社」に絞ったことは非常に効果がありました。その結果としてスポンサー料を吊り上げ、聖火リレー走者からも参加費を徴収することなどにより黒字化を達成しました。

この方法はそれ以降のオリンピック開催国が真似ていきました。

しかしその商業五輪にも限界が見えてきました。

 

商業五輪は限界か

ロサンゼルス大会から商業的な意味合いが強くなっていますが、黒字となったのは数大会だけでした。

最近のオリンピックでは赤字が増えています。

2024年夏季五輪に立候補したドイツのハンブルクが、住民投票で過半数の支持を得られずに撤退しました。また、2024年五輪の招致ではアメリカのボストンも撤退しています。

理由はいろいろと異なりますが、理由のひとつが赤字になるからです。多額の投資や大会後の競技施設の用途が少ないことは世界的に知られており、住民投票で反対される多くの理由がそれです。

2022年冬季五輪もいくつかの都市が立候補を取りやめました。

オリンピックは楽しい祭りですが、その後にはスタジアムなどいくつもの問題が残ります。

単純なスポーツファンとしては無駄な利権を排除して選手の為のオリンピックにしてほしいですが、そうもいかないのでしょうかね。

ここからは商業的には関係ないのですが、オリンピックには金銭以外にも”テロ”という驚異があります。

世界的に注目を集めるのでテロは常に警戒すべきです。実際にテロ行為が行われた過去があります。

他国から多くの観光客が押し寄せてくることで事件の発生も危惧されています。

☆金銭的な事情

☆安全面&治安の考慮

☆テロ行為の脅威

これら3点が反対の理由として挙げられます。

商業五輪の限界は確実ですが、さらにそれ以外の理由も大きな要因となっています。

今後のオリンピックはいろいろと考えることがあるでしょう。

オリンピックの”アリカタ”については近い将来に議論を産むことでしょう。

 - 五輪の歴史