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東京オリンピック1964年と2020年の比較|経済効果は本当にあるのか?

   

東京オリンピックが2020年に開催されます。

日本の首都東京でオリンピックが開催されるのは2020年で2回目のことです。最初に開催されたのは1964年で、こちらはトラブルなく行われ無事に成功となりました。

2020年は過去の経験も生かした素晴らしいオリンピックになることを望みたいところです。

さて、そこで新旧のオリンピックで比較をしていきたいと思います。今回は特に”経済効果”について見ていきたいと思います。

2020年東京オリンピックの経済効果

オリンピックはスポーツの祭典ですが、政治面でも注目を集めます。

本来ならば「スポーツと政治」は合わせて考えるべきではないのでしょうが、オリンピックは世界的な祭典で高い経済効果が望めることでも知られています。

昨今のオリンピックでは建築費が凄まじく赤字が目立ち、経済効果がないと言われていますがそれはちょっと違います。これはGDP成長率が関係しています。オリンピック開催国と非開催国のGDP成長率を比較すると開催国のGDP成長率がプラスしていることがわかりました。しかしそれは夏季の場合だけです。冬季オリンピックはあまり成長率と関連しないことがわかっています。

経済効果とGDP成長率には密接な関係があります。

オリンピックの開催が決定すると、開催に向けての準備として開催国は慌ただしく動きます。また、オリンピックが開催されると多くの観光客でにぎわいます。観光客は開催国の印象が良ければ再び旅行という形でやってくるので、経済効果は高いです。

2020年に開催される東京オリンピック・パラリンピックの経済効果が発表されました。招致委員会によると日本全国で約2兆9600億円とのことです。

はっきりいって具体的な数字通りになるとは言えないのですが、経済効果は”ある”といえます。

経済効果は2020年をピークにこれからの7年間で加速度的に発生していくことでしょう。ただし、建築費が高額になるでしょうから絶対黒字になる、とは断言しにくいです。

1964年の経済効果

東京では1964年にも夏季オリンピックが開催されました。

この時、公共事業は大幅に増えました。

1964年は戦後から数年でした。戦後復興の真っ只中であった日本は、経済成長をすることが命題となっていました。起爆剤として利用するために経済効果の大きなオリンピック招致に踏み切ったのです。

この時の日本は復興と共に成長期の只中であり、世界中が動向に注目していました。オリンピックの開催で世界各地の人々を集め、無事に大会を成功させることができました。

この時の経済効果は”約1兆円”と言われています。

あまり大したことがないように感じる人もいるかと思いますが、当時としてはとてつもない金額です。成長期であった日本とマッチしたことで大きな効果を生み出したといえます。東京の知名度も上がり、海外からの観光客も多く迎え入れることが出来るようになりました。

オリンピック効果は1964年がピークで、そこからは下がっていく一方でした。しかし、この時に整備したものは開催後の東京に多く残りました。国立競技場、新幹線などがそうです。国立競技場は2015年に取り壊されてしまいましたが、使えなくなったわけではなく新国立に生まれ変わるためです。

1964年オリンピックが現在の日本に繋がっているといっていいでしょう。

2020年のオリンピックは開催後のことも考えてコンパクトな五輪を目指していますが、高い経済効果、そして開催後にも繋がるものを残してほしいところです。

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